沿革

1861年

京都西陣において生糸問屋として創業

生糸問屋として創業後、1926年に人絹糸の取り扱いを開始しました。
当時、人絹糸に対する市場での知識は不十分であったため、機屋に足しげく通うことで理解促進を図り、品質改良を重ねながら人絹市場の拡大を推し進めました。そして、1937年には、日本の人絹糸生産量の約30％を取り扱う人絹糸業界の大手糸商となり、繊維専門商社としての基盤を確立しました。
創業時の屋号は、生糸を生み出す蛾を「蝶」と言い換えて「蝶屋」とし、その後、創業家・大橋一族の当主「理一郎」の名前から一文字取り「蝶理」としました。

蝶理は、日本が明治という新時代を迎える前夜、1861年（文久元年）に、京都で生糸問屋として産声をあげました。以来160年、常に時代とともに歩み、社会のニーズに応えながら、積極的に事業の構築に努めて参りました。

1861年（文久元年）	京都西陣において生糸問屋として創業。
1926年（大正15年）	人絹工業の勃興と共に人絹糸の取扱いを開始。
1937年（昭和12年）	人絹糸生産量の30％を取扱い人絹糸業界の大手糸商となる。
1948年（昭和23年）	資本金500万円をもって蝶理株式会社を設立。
1952年（昭和27年）	本社を大阪市東区（現中央区）に移転。
1953年（昭和28年）	東洋レーヨン株式会社（現東レ株式会社）と共同で、ウーリーナイロンの一手販売を開始。合繊業界における主導的地位の基礎を確立。
1956年（昭和31年）	合成樹脂、化学品の取扱い並びに各種機械及び諸物資の取扱いを開始。
1957年（昭和32年）	海外法人「蝶理ニューヨーク」（現「蝶理アメリカ」）を設立し輸出入の拠点とする。
1959年（昭和34年）	大阪証券取引所において株式上場。
1961年（昭和36年）	東京証券取引所において株式上場。中国より友好商社の指定を受け、以後日中貿易のパイオニアとなる。
1963年（昭和38年）	海外法人「蝶理ドイツ」（現「蝶理ヨーロッパ」）をデュッセルドルフに設立
1969年（昭和44年）	ロシア、モスクワに駐在員事務所を設置。
1973年（昭和48年）	海外法人「蝶理シンガポール」を設立。
1974年（昭和49年）	海外法人「タイ蝶理」をバンコクに設立。
1975年（昭和50年）	オイルショック後の不況と、不動産への過剰投資のため、主力仕入先と主力銀行の支援を受けて、徹底した経営の効率化・減量化を実施。
1978年（昭和53年）	チリ、サンティアゴに駐在員事務所を設置。
1980年（昭和55年）	中国、北京に駐在員事務所を設置。
1987年（昭和62年）	東京支社を東京本社と改称、東西両本社制とする。
1989年（平成元年）	時価発行増資により資本金91億4,840万円となる。海外法人「蝶理マレーシア」をクアラルンプールに設立。中国、青島に駐在員事務所を設置。
1993年（平成5年）	中国初の現地法人「蝶理（上海）有限公司」を設立。
1994年（平成6年）	ベトナム、ホーチミンに駐在員事務所を設置。
1995年（平成7年）	海外法人「蝶理インドネシア」をジャカルタに設立。
1997年（平成9年）	中期経営計画「EPOC21」を策定。第三者割当増資により資本金154億2,650万円とする。
2000年（平成12年）	中期経営計画「CC-21」を策定。第三者割当増資により資本金190億6,550万円となる。
2001年（平成13年）	執行役員制を導入。海外法人「蝶理中東」をドバイに設立。
2002年（平成14年）	合成樹脂事業部門を分社化。
2003年（平成15年）	中期経営計画「新生経営計画」を策定。資本金は、15億円に減資した後、優先株式発行による第三者割当増資により65億円となる。
2004年（平成16年）	中期経営計画「躍進2006」を策定。海外法人「蝶理（天津）有限公司」「蝶理（大連）貿易有限公司」を設立。東レ株式会社が公開買付にて旭化成株式会社より当社株式を取得したことにより、東レ株式会社の連結子会社となる。
2005年（平成17年）	海外法人「蝶理（中国）商業有限公司」を上海に設立。
2007年（平成19年）	中期経営計画「躍進2008」を策定。
2008年（平成20年）	新CIを決定。設立60周年。
2009年（平成21年）	中期経営計画「躍進2010」を策定。 17年半ぶりに復配を実現。
2010年（平成22年）	ダッカ（バングラデシュ）に駐在員事務所を設置。
2011年（平成23年）	マニラ（フィリピン）に駐在員事務所を設置。創業150年。
2012年（平成24年）	中期経営計画「躍進2013」を策定。海外法人「蝶理コリア」をソウルに設立。シンガポールの化学品商社「MEGACHEM LIMITED」へ出資。
2013年（平成25年）	化学品専門商社「ピイ・ティ・アイ・ジャパン株式会社（現蝶理GLEX株式会社）」を子会社化。カンボジアに駐在員事務所を設置。
2014年（平成26年）	中期経営計画「躍進2016」を策定。東京本社を品川に移転。海外法人「蝶理インド」をムンバイに設立。
2015年（平成27年）	化学品専門商社「ミヤコ化学株式会社」を子会社化。
2016年（平成28年）	海外法人「蝶理ベトナム」をホーチミンに設立。監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に変更。
2017年（平成29年）	蝶理マシナリー（株）を設立。中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を策定。海外法人「蝶理メキシコ」をメキシコシティに設立。リマ（ペルー）に駐在員事務所を設置。内装資材・梱包資材販売「株式会社アサダユウ」を子会社化。
2018年（平成30年）	化学品専門商社「株式会社小桜商会」を子会社化。海外法人「台湾蝶理商業股份有限公司」を台北に設置。設立70周年。
2019年（令和元年）	海外法人「蝶理（大連）商貿進出口有限公司」を設立。
2020年（令和2年）	中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」を策定。
2021年（令和3年）	繊維関連商品の製造販売「株式会社スミテックス・インターナショナル（現株式会社STX）」を子会社化。
2022年（令和4年）	全社業務変革プロジェクト開始。
2023年（令和5年）	中期経営計画「Chori Innovation Plan 2025」を策定。